発達障害を抱えている人の中には、介護職を就職先の候補に入れている人もいらっしゃると思います。
一方で、発達障害を抱えていても、介護の仕事をして行けるかどうか不安を抱えていると思います。
発達障害と一言でいっても、アスペルガー症候群、自閉症、注意欠陥多動性障害、学習障害など、人によっても障害の症状、そして障害の深刻さも異なってきます。
そのため、発達障害を抱えていても、介護職になれるかどうかは、一概に答えることはできません。
これは、一般雇用でも、障害者雇用のどちらを選ぶことになってもです。
学習障害がある場合ですと、仕事を覚えることが難し可能性があります。注意欠陥多動性障害の場合ですと、利用者の命を預かる介護士としては、リスクが高いと判断される可能性もあります。
アスペルガーや自閉症の場合ですと、対人関係が苦手な人もいるので、人と接する機会が多い介護の仕事が向いているかと言われたら……難しいと言えるかもしれません。
また、重度の認知症の高齢者の方になると、予測できない行動をすることもあり、いつでもマニュアル通りの介護が通用しないのも、あまり発達障害者の方に介護の仕事が向きにくい理由と言えるかもしれません。
ただし、発達障害者は得意な事と不得意なこと、興味があること、興味がないことが明確に別れやすいです（あくまでも傾向ですが）。
そのため、介護の仕事に強い興味があるのでしたら、挑戦してみる価値は十分あると思います。
そして、無理だと感じたら、諦めることも大切ということを忘れないでください。
資格取得を目指してみる
介護職員になる前に、未経験者の方でも取得できる介護職員初任者研修の資格を取得してみましょう。
介護職員初任者研修は、介護職員として働く前に必要となる基礎的な知識と、実技を学ぶことができます。
基本的に介護職員初任者研修は、講習を全部しっかりと受けることができれば取得できるとされています。
そのため、講習についていけるかどうかで、介護職の仕事がどのようなものかを知り、自分でも続けることができるかどうか考えてみてもよいと思います。
注意点としては、講習を受けるのにも、それなりのお金が掛かる点です。
詳しくは、
で説明しているので、参考にしてみて頂けると幸いです。
一般雇用か障害者雇用か
健常者と同じように働けるなら、発達障害であることを隠して一般雇用を目指してもいいかもしれません。
注意点としては、発達障害を隠すことになるので、周りからの配慮が一切ないです。そのため、障害を抱えているから……という理由で、仕事が上手くできないという言い訳が聞かないことを覚悟してください。
障害をオープンにして、一般雇用を目指す方法もありますが、基本的に採用されることは、ほぼ無いと思った方がいいです。
例え、人手不足な介護施設だったとしてでもです。
それでは、障害者雇用なら採用されやすいのかとうと、介護職員初任者研修の資格などを取得しているのでしたら、採用事態は簡単とまでは言いませんが、就職先を見つけることが難しいという訳ではないと思います。
資格がないと、本当に介護職として働けるか不安を与えることは避けられませんが、やはり資格を持っていれば一定の戦力になるだろう……と思って貰える可能性は上がります。
ただし、やはり続けられるかどうかは別問題となります。
介護施設の現場は、非常に忙しことが多く、障害者雇用として働く方のフォローが十分にできる環境かと言われると、難しいことが多いと思います。
職場次第の部分もありますが、やはり障害に対する配慮はあまり期待しない方がいいと思います。
実際に、福祉の現場に挑戦する発達障害者の方は少なくないですが、一方で挫折してしまったり、上手く馴染めない人も決して少なくないです。
福祉の仕事の障害者雇用の求人は、比較的に多い傾向がありますが、だからといって発達障害を抱えている人にとって働きやすいことを示している訳ではないので、誤解しないようにしてください。
向き不向きを考えて就職先を決める
人手不足だから就職しやすいという理由で、障害者雇用の就職先を決めることはオススメしません。
特に発達障害を抱える方の場合は、向き不向きが極端になりやすい傾向がありますから、「自分がどのような仕事をしたいのか」をしっかりと考えるようにしましょう。
もし、結論がまとまらないのでしたら、就労移行支援事業所やハローワークといった支援機関を利用してみてください。
プロのアドバイザーの方と相談して、どのような求人があり、どのような求人に自分は応募できるのか知って行きましょう。
障害者雇用の求人も多様なので、視野を広げれば、介護職よりも興味を持てる仕事があるかもしれません。
また、障害者雇用を目指す場合は、企業と自分の間に支援機関があった方が有利です。
プロのアドバイザーがいれば、求職者側である障害者の方が自覚していない、働く上での問題点などを教えてくれますし、必要な配慮の調整などを企業ともしてくれます。
また、企業側も、障害者雇用に慣れていないことが多いので、間に支援機関がある方が、どのように配慮をすればいいのかを知ることができるので、安心して採用を進めることができるのです。
実際に、支援機関を通してしか採用活動をしていない企業も多いです。
そのため、発達障害を抱えながら障害者雇用の就職活動をする場合は、支援機関を上手く利用して、就職を目指すようにしましょう。
ココに注意
障害者雇用として働くには、障害者手帳が必要になるので注意してください。
